『仕事のやりがい』と『組織における働きがい』の違いを意識されているでしょうか?経営者や管理者の方から話を伺うと、この『仕事のやりがい』と『組織における働きがい』の違いをよく理解されていないという印象があります。この点を理解し、対応をしていると経営者や管理者であれば、求める従業員となると思います。

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こんにちは!

大矢社会保険労務士事務所の大矢です。

『仕事のやりがい』と『組織における働きがい』

経営者や人事部の方々から話を伺っていると、「わが社の従業員のモチベーションを高めたい」というお話を伺うことは少なくありません。

 

とても大切なことだと思いますし、否定のしようがないと思いますが、いつも釈然とないものを感じます。

 

私はモチベーションには、大きく分けて『仕事の遂行意欲』と『組織への貢献意欲』の2つがあると考えています。

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会社などの組織にとって重要なのは、従業員の「組織に貢献したいという熱い想い」の貢献意欲であって、「一生懸命仕事をやります」という遂行意欲ではないように思います。

 

職務を「遂行する」ことだけではなく、難しい仕事にチャレンジしようとする前向きな姿勢や、大きな壁にぶつかったときに、それを乗り越えようとする強い意志が組織に貢献する行動を生みます。

 

従業員のこういう想いは、「組織における働きがい」のない会社では、決してわいてくることはありません。

 

「従業員のモチベーション」を維持し、高めていくには、従業員の個人任せではなく、経営そのものが「信頼関係の高い文化」を築き上げなければ、実現することはできません。

 

個々人が持っているモチベーションの総和が会社を強くするというよりも、「働きがいのある会社」を作り上げることこそが、個々人のモチベーションを高め、結果として従業員のモチベーションが高い会社になっていくのです。

 

その意味で、多くの経営者や人事部の方々が言っているのは順序が違うと言えるのではないでしょうか。

 

優秀な人は、自らの仕事に意味や使命感を持つことができます。

 

自ら目標を設定し、自分なりに達成感を得ることができます。

 

このような人は専門性の高い仕事に就いていることが多く、自分がかかわっている仕事が好きで充実感に満ちた時間を過ごすことができ、仕事を通じて成長感を得ることができます。

 

多くの経営者は、こういう「やりがい」に満ちた従業員を増やしたいのだろうと推察できます。

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ところが、「やりがい」に満ちた従業員が組織にいる場合、経営側はかなりの注意を要します。

 

仕事に「やりがい」を感じている人が、所属する会社の経営者あるいは管理者を信用できず、会社から人としての尊敬を受けられず、社内の様々なことが公正に運用されていない場合、もともと持っていた「仕事のやりがい」は失われ、組織に貢献したいという気持ちもなくしてしまいます。

 

仕事への情熱を失い、ただ最低限の仕事を責任感だけで遂行することになりかねません。

 

もっと悪いケースでは会社を辞めてしまいます。

 

「仕事のやりがい」はあっても、会社への信頼をなくし、組織を離れる人は少なくありません。

 

これまで多くの日本企業は、従業員の「仕事のやりがい」を高めることに、何かしらの努力をしてきたかもしれませんが、会社は個人の「やりがい」に頼るのではなく、本質的に組織として「働きがい」のある状態を維持・向上させていく必要があります。

 

「仕事のやりがい」と「組織における働きがい」は、きわめて相関が強いが、きちんと分けて考える必要があると思います。

 

「組織における働きがい」は、「仕事のやりがい」とは別次元のものです。

 

どんなに「使命感」「充実感」「達成感」「成長感」を得ることができたとしても、それは「仕事のやりがい」であって、それだけでは「組織における働きがい」を得ることはできません。

 

「仕事のやりがい」は「個人と仕事の関係」だが、「組織における働きがい」は「個人と仕事と所属する組織の関係」になるからなのです。

 

「働きがいのある会社」とは、「仕事のやりがい」を持つ個人と、組織としてさらに貢献できる環境が整っている会社ということができます。

 

そして、従業員にとって最も価値のある報酬は、高い給与や賞与、福利厚生ではなく、「信頼」であることに気が付いて欲しいです。

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まとめ

「仕事のやりがい」と「組織における働きがい」の違いは、『仕事の遂行意欲』と『組織への貢献意欲』という言葉に置き換えるとわかりやすいかもしれませんね。そして、経営者や人事部の方々は、混同しているか、仕事の遂行意欲だと考えているようです。しかし、経営として従業員に求めているのは、『組織への貢献意欲』の方なのです。従業員に対して、適切に対応することで会社として強くすることができます。人に関する相談はぜひ、お近くの社会保険労務士か当事務所までご相談ください。

 

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最後までお読みいただきありがとうございました。

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